秋月瑛二の「自由」つぶやき日記

　〇８／１５の朝番組について、同日のこの欄で、テレビ朝日の坪井直樹らしきキャスターの発言を批判的に取りあげたが、正しくは朝日放送の浦川泰幸の「おはよう朝日です｣内での発言だった。坪井直樹氏にはお詫び申し上げる。ほとんど見たことのない番組だったので（朝日系は原則として観ない）、キャスターの氏名になじみがなかった。異例だが、８／１５の書き込みの名前をこのあとで「浦川泰幸｣に改める。
　しかし、もちろん、発言内容に関する批判的コメントを改めるつもりはない。

　浦川泰幸、1971年５月生まれ、立命館大学経済学部卒。出身大学・学部と先日の発言とに直接の関係はないだろうが、立命館大学とは「リベラルな」末川博のもとで戦後、容日本共産党の「左翼」教授たちを集めてきた大学。1970年前後の学生「紛争」時代、すべての学生自治会の主導権・執行部を「全共闘」系ではなく、日本共産党・民青同盟系学生が握っていたことでも知られる。少なくともかつては、同大学経済学部は日本共産党系マルクス主義経済学者でほとんどを占めていたものと推測される。

　現在でも上記のような雰囲気は残っているはずなので、浦川泰幸は「何となく」その影響を受けた可能性がある。そうでなくとも、朝日放送に入社以来、おそらくは毎朝・毎夕に朝日新聞を読んで、「朝日」的感覚と「朝日」的歴史認識を身につけたのだろう。そうでないと、原稿を読むでもない、先だって記したような発言を早口で一気に喋ることができるはずがないと思われる。

　〇やや古いが、今年５／０３付朝日新聞朝刊に「女性は戦争への道を許さず、憲法９条を守ります」と大書した、一面全体を使った「意見広告」が掲載されている。
　この意見広告の呼びかけ人は、雨宮処凜、澤地久枝、湯川れい子、田中優子（法政大学教授）ら。
　目を惹いたのは、「第一次賛同人」として氏名が小さく書かれている102人の中に、「吉永小百合（俳優）」とあることだ。
　岩波書店の護憲派のブックレット類に文章を寄せている吉永小百合だから「左翼」的だろうと思っていたが、この意見広告の「事務局団体」の列挙を観ていると、呼びかけ人や賛同者は日本共産党系または日本共産党とは対立していない、（立命館大学教員と同様に？）＜容日本共産党＞の女性たちであることが分かる。
　事務局団体のうち「自由法曹団女性部」、「新日本婦人の会」が日本共産党系（幹部は党員だろう）であることは知っていた。その他を少し調べてみると、「全国労働組合総連合（女性部）」とは民主党系のいわゆる＜連合＞とは異なる日本共産党系の＜全労連＞のこと、「日本婦人団体連合会」とは新日本婦人の会などが加入しているやはり日本共産党系とみられる全国的連合団体。その他は省略するが、「左翼」の中には非または反・日本共産党系の者たちも存在するところ、この意見広告は日本共産党系の女性たちのものであり、その中に吉永小百合も明記されている。俳優または女優と注記があるのは１０名もいないにもかかわらずだ。

　将来に現憲法９条２項の改正が現実的な政治的・国民的争点になるとき、「国民的女優」・吉永小百合は積極的にか利用されてか、改憲反対（護憲）の主張者として、ある程度の影響力を持ってしまう可能性がある。「国民的女優」ぶりはＪＲ東日本の宣伝キャラクターとして活躍し？、ある程度大きな同区域の駅の構内には吉永小百合の顔のポスターが目に付くことでも示されている。
　いざとなれば「国民的映画監督」・山田洋次も、同様の役割を果たす可能性がある。ＮＨＫは＜山田洋次監督が選んだ…日本映画＞とやらを連続放映していたが、わざわざ「山田洋次監督が選んだ」と題するところに、ＮＨＫらしさがあるとも言える。
　改憲派、憲法九条２項改正派は、吉永小百合や山田洋次等に対抗できる「国民的」俳優・映画監督を自分たちの仲間に含めているのかどうか、気になる。
　日本共産党系発言者としての吉永小百合の活動を封じる必要がある。

　再び撃論第３号（オークラ出版、2011.11）に触れると、先に言及した「編集部」名義の「月刊誌『WiLL』は、日本の国益に合致しているか」（p.74-）は、「民族系」という語を何度か利用していることも含めて―「中川八洋教授に寄稿をお願いした」という書き方をしているにもかかわらず―、文体が中川八洋のそれにかなり似ている。
　また、「本紙編集部」名義で書かれている原発・放射線恐怖から「正気を取り戻すための良書リスト」も（p.116-）、中川八洋は原子力問題に技術的にも詳しいこと、菅直人を「済州島出身のコリアン」と中川が別の本で書いていたと思われる表現を用いていることなどから見て、中川八洋が執筆している可能性がある。
　あくまで憶測にすぎないが、万が一でも当たっているとすれば、出版業者・雑誌編集者としては邪道であることは論を俟たないだろう。
　オークラ出版、雑誌・撃論が、興味を惹きそうなテーマを背表紙に打っての、月刊WiLLについていう「ただ『儲かればよい』一辺倒の商売至上主義」に自ら（も）陥っていないことを願う。
　さて、この雑誌上掲号には中川八洋による「脱原発」西尾幹二批判の論考もあり、中川は西尾幹二を「民族系論客」と位置づけ、「非知識人」と称し、「嘘つき評論家」、「論壇ゴロ」と罵倒し（p.91-92、p.99）、「実質的共産党員」、「北朝鮮の代言人」とも評している（p.91、p.97）。
　原発問題については分からないとしか言いようがないが、また、西尾幹二のこれまでの見解・主張の全てに同感してきたわけでもないが、このような批判・罵倒の仕方は、小林よしのりの対敵表現をも上回るかもしれないほどで、やや乱暴過ぎるだろう。
　中川八洋が「コミュニスト」・「共産党員」という断定を好んで？することは前回にも紹介したとおりで、少なくとも一部については、当たっているだろう。だが、「コミュニスト」ではなく「共産党員」という認定の正しさは、日本共産党の名簿？でも見ないと証明できないことで、厳密には推測にすぎない（そして対象人物によって確度の異なる）もののように思われる。
　そういう意味での推定にすぎないが、中川八洋が言及してはいないが、私は、たしか今年に逝去した井上ひさしは日本共産党員でなかったかと疑って（推測して）いる。
　不破哲三＝井上ひさし・新共産党宣言（光文社、1999）における、不破に対する井上の「へりくだり」ぶりは尋常ではない。また、井上は、井上ひさしの子どもに伝える日本国憲法（講談社。絵は共産党国会議員だった松本善明の妻・いわさきちひろ）、二つの憲法―大日本帝国憲法と日本国憲法（岩波ブックレット）の著者でもある。政治性、マルクス主義者性を感じさせない作品等も多いのだろうが、「左翼」・憲法改正反対論者であったことは間違いなく、何よりも、大江健三郎や奥平康弘等々とともに＜九条の会＞の呼びかけ人だったのだ。
　井上ひさしはとくに国政選挙の際に、日本共産党を「支持（推薦）します」という学者・文化人の一人として名を出していなかっただろうか。
　「支持者」だから「党員」ではない、ということにはならない。日本共産党は学者・文化人には党の基本的な路線に矛盾しない限りでの（他の一般党員とは異なるより広い）「自由」を与え、世間・社会での名声あるいは知名度を自らのために利用してきている。
　かつて、哲学者・古在由重は日本共産党の「支持（推薦）者」の一人として日本共産党のパンフなどに名前を出していたが、この人物は最晩年まで日本共産党員そのものであったこと（党籍のあったこと）、そして原水禁運動に関する日本共産党中央との考え方の違いによって離党したか、離党させられたことが、古在由重の葬儀または「お別れの会」の世話をした川上徹の本でも、明らかにされている。

　井上ひさしも、（こちらは最後まで）日本共産党の党員だった可能性はあるものと思われる。
　世間一般の人々が想定しているよりもはるかに、日本共産党員である者は多い、と見ておく必要がある（ついでながら、今は民主党国会議員の有田芳生は元日本共産党員。父親は日本共産党国会議員だった）。
　そのような推測からすると、「国民的」映画の映画監督で、ＮＨＫが「家族」関係名画１００とやらを選択させている山田洋次も、十分に怪しい。この人物は＜九条を考える映画人の会＞とやらの重要メンバーだが、かなり以前から、日本共産党のパンフ類に同党を「支持（推薦）」する学者・文化人の一人として名を出していたような気がする。
　そのような想いで渥美清主演映画を観ると、そうではない場合よりも違った感想も生じるのだが、今回は立ち入らない。
　少し元に戻ると、井上ひさしの葬儀の際に「弔辞」を述べたのは、先にこの欄で言及した直後に文化勲章受章者として名を出した丸谷才一だった。丸谷が共産党員だとはいわないが、「左翼」ではあるだろう。
　これに関連して続ければ、丸谷才一は素直に？受賞したが、文化勲章受章を「戦後民主主義者」であることを理由に拒否したのが、大江健三郎だった（翌年に杉村春子も拒否）。
　これは数年前に（たぶん）この欄で書いたことだが、大江健三郎は、とりわけ、自らが嫌悪する「天皇陛下」と対面して、陛下から勲章を授けられることを嫌悪し忌避したのだ、と思っている。
　再び雑誌・撃論第３号に戻ると、これには、西村真悟「沖縄戦を冒涜する大江健三郎は赤い祖国へ帰れ」も掲載されている（p.164-）。
　西村は最後のあたりで、日本に帰化した（日本人となった）ドナルド・キーンと大江健三郎を対比させ、大江に対して「あこがれの人民共和国にでも帰化し移住されたらどうか」と勧告？している。趣旨は十分によく分かる。
　日本の天皇からの叙勲を拒否し、外国の国王（やフランス政府）からの勲章は受ける、という「心性」でもって、よくもぬけぬけと日本に、日本国民として（しかもたしか世田谷区の高級？住宅地に）居住して生きていけるものだ、と感じるのは私だけではあるまい。
　雑誌・撃論から始め、最後に同じ雑誌の別の文章に触れて、この回は終わり。

　ネット上の情報による。
　全文は省略する。「憲法・教育基本法・子どもの権利条約に基づき、…教育・教科書づくりをすすめる」、「学習指導要領の押しつけによる教育・教科書の画一化をやめさせる。その他、教育・教科書の内容をゆがめるいっさいの政治的・行政的な介入をやめさせる」等々を目的とする＜子どもと教科書全国ネット＞結成の呼びかけ人リストは、次のとおり。
　最近言及した高嶋伸欣と小牧薫もいる。松井やよりの仲間だった（・後継者の）西野瑠美子もいる。元朝日新聞の超著名人・本多勝一もいる。朝日新聞系（お抱え？）作家の三浦綾子もいる。実教出版「高校・政治経済」教科書執筆者の一人（筆頭掲記）・宮本憲一もいる。こんなところにも山田洋次（映画監督）は名を出している。
　実教出版労組委員長（寺川徹）、大日本図書労組委員長（牧野勝文）、帝国書院労組委員長（石井輝男）、日本書籍労組委員長（上島善之）等々、教科書出版会社の労組代表がいるのも興味深い。
　特徴はやはり大学関係者（教授等）の多いことだろう。弁護士も少なくない。
　憲法学の浦田賢治（早稲田大学）、森英樹（名古屋大学）、渡辺治（一橋大学）がいる。日本史学が多くて当然だが、家永三郎をはじめ、江口圭一、大江志乃夫、直木孝次郎、永原慶二、藤原彰らの「常連」がいる。教育学も少なくない。
　「非」日本共産党系の「左翼」グループがあっても不思議ではないが、れっきとした日本共産党員も含んでいると見られる。本多勝一も西野瑠美子も、非組織員だとしても、いざというときには、あるいは＜共産主義＞=共産党か空想上の＜（右翼）ファシズム＞かの選択を迫られれば、躊躇なく共産主義を採るに違いない。
　高嶋伸欣・小牧薫らとともに名前を出すほどに＜落ちぶれたくはない＞と思う人は、その後、いないのだろうか。
　１１年前の1998年6月現在であることをとくに注記しておく。
　＊呼びかけ人一覧／1998年6月現在

　青木一　教育評論家　青木宏治　高知大学　浅井基文　明治学院　浅川清栄　教科書訴訟長野県連　浅羽晴二　教科書訴訟東京都連　浅羽千之助　元教科書編集者　浅見定雄　東北学院大学　浅利香津代　俳優　新井章　弁護士　荒井献　恵泉女学園大学　荒井純二　教科書訴訟全国連事務局長　荒牧重人　山梨学院大学　家永三郎　東京教育大学名誉教授　伊ヶ崎曉生　富山国際大学　井口泰子　作家　池内了　名古屋大学　石井輝男　帝国書院労組委員長　石川文洋　フォトジャーナリスト　石坂啓　漫画家　石原昌家　沖縄国際大学　伊志嶺善三　弁護士 石山久男　歴史教育者協議会事務局長　市川絹代　東京都　伊藤悦裕　三省堂労組委員長　伊藤定良　青山学院大学　伊藤成彦　中央大学　伊藤文子　教科書訴訟練馬地区連事務局長　伊藤誠　経済学者　今井一雄　出版労連委員長　今井克樹　川崎・市民フォーラム　入江一恵　大学講師　岩井忠熊　立命館大学名誉教授　上島善之　日本書籍労組委員長　上西仁　明治書院労組委員長　上松文雄　開隆堂開隆館労組委員長　丑山修　教科書編集者　臼井嘉一　福島大学　梅田欽治　宇都宮大学名誉教授　浦田賢治　早稲田大学　浦野東洋一　東京大学　江口圭一　愛知大学　江口季好　日本作文の会　大石芳野　フォトジャーナリスト　大江志乃夫　歴史研究者　大川隆司　横浜教科書訴訟弁護団副団長　大田堯　東京大学名誉教授　大谷猛夫　足立区中学校教員　大槻健　早稲田大学名誉教授　大貫正一　弁護士　大森典子　弁護士　大山早苗　教科書訴訟全国　沖村民雄　高校教員　奥西一夫　奈良県歴教協副　小山内美江子　脚本家　小原大喜男　元教科書編集者　小浜健児　鹿児島県中学教員　尾山宏　弁護士　甲斐道太郎　京都学園大学　加賀谷いそみ　秋田県　柿沼昌芳　全国高等学校教育法研究会　笠原十九司　宇都宮大学　梶村晃　元福岡県教組委員長　梶原公子　静岡県高校教員　片岡照美　中野区小学校教員　桂敬一　立命館大学　加藤文也　弁護士　鹿野政直　早稲田大学　嘉松喜佐夫　弁護士　神山征二郎　映画監督　亀井淳　ジャーナリスト　川合章　埼玉大学名誉教授　川村善二郎　日本近代史研究　神田修　山梨学院大学　菅野守　神奈川高校教員　菊池実生　教科書訴訟練馬地区連　木澤進　弁護士　岸本重陳　横浜国立大学　北野弘久　日本大学　君島和彦　東京学芸大学　金城重明　沖縄キリスト教短大名誉教授　金城睦　弁護士　儀我壮一郎　大阪市立大名誉教授・元日本学術会議会員　楠本一郎　教科書訴訟支援和歌山地区連　工藤英三　教科書訴訟日野地区連　国貞昭治　教科書労組共闘会議議長　國弘正雄　前参議院議員　小出昭一郎　東京大学・山梨大学名誉教授　小佐野正樹　足立区小学校教員　小澤浩　教科書訴訟支援富山県連　越田稜　民衆法廷準備会　小中陽太郎　中部大学　小林汎　筑波大学附属駒場中高教員　小林和　民主教育研究所事務局長　小林志夫　一橋出版労組委員長　小牧薫　大阪歴教協委員長　近藤創　歴史研究者　後藤武司　教育出版労組委員長　斉藤一幸　日本労働弁護団会長　佐伯静治　弁護士　早乙女勝元　作家　酒井浩二　東京書籍労組委員長　榊達雄　名古屋大学　坂田明　音楽家　坂本敏夫　教科書訴訟天草地区連　佐久間美弥子　千葉県高校教員　佐倉康　埼玉県平和遺族会　佐々木潤之介　早稲田大学　佐藤宗諄　奈良女子大学　佐藤司　神奈川大学　沢田允茂　汐見稔幸　東京大学　柴田健　横浜教科書訴訟事務局　柴田徳衛　東京経済大学名誉教授　柴田義松　成蹊大学　渋谷淳　元中学校教員　島田ばく　東京都　下重暁子　作家　城丸章夫　千葉大学名誉教授　新海寛　信州大学名誉教授　新屋英子　俳優　寿岳章子　言語学者　鈴木英一　名古屋大学名誉教授　鈴木慎一　早稲田大学　鈴木三喜　教科書訴訟西牟婁地区連　鈴木芳夫　全国農業教育研　鈴木亮　歴教教　芹沢克明　学校図書労組委員長　祖父江孝男　放送大学　高木仁三郎　原子力資料情報室　高嶋伸欣　琉球大学　高橋勲　弁護士・憲法会議代表　高橋竹夫　清水書院労組委員長　高原良治　元教科書編集者　高柳信一　東京大学名誉教授　滝川洋二　国際基督教大学　竹内照　教科書訴訟茨城県西地区連　武田逸英　不戦兵士の会代表　田所竹彦　宇都宮大学　田中孝彦　北海道大学・教育科学研委員長　田港朝昭　琉球大学名誉教授　俵義文　出版労連教科書対策部事務局長　茶谷十六　わらび座民族芸術研究所　津久井正勝　教科書訴訟練馬地区連　土田嘉平　弁護士　槌田劭　京都精華大学　都築忠七　一橋大学名誉教授　坪井由美　愛知教育大学　寺川徹　実教出版労組委員長　暉峻淑子　埼玉大名誉教授　徳武敏夫　教科書問題研究家　床井茂　弁護士　冨森叡児　政治評論家　富山和子　立正大学　外山雄三　音楽家　豊田誠　弁護士・自由法曹団団長　鳥山孟郎　歴教協　土井治　コラムニスト　直木孝次郎　大阪市立大学名誉教授　中塚明　奈良女子大学名誉教授　中村哲　福井県立大学　中村博　日本子どもを守る会会長　中森孜郎　みやぎ教育文化研究所所長　中山千夏　作家　中山弘正　靖国国営化反対の集い　永原慶二　一橋大学・和光大学名誉教授　夏堀正元　小説家　浪本勝年　立正大学　成田伸世　教科書訴訟秋田県鹿角地区連　成島隆　新潟大学　西岡幸子　教科書訴訟中野地区連　西野瑠美子　ルポライター　西村汎子　白梅学園短期大学　西山茂　教科書訴訟宮崎県南地区連　野上麻吉　教科書訴訟岩手県連　野田秋生　教科書訴訟大分県連　灰谷健次郎　作家　羽賀克己　東京都　橋本聰　社会教育推進全国協議会　秦恒平　作家・日本ペンクラブ理事　羽田澄子　記録映画作家　浜林正夫　一橋大学名誉教授　林光　作曲家　林英夫　立教大学名誉教授　林博史　関東学院大学　原口清　名城大学名誉教授　原田慶子　教科書訴訟世田谷地区連　原誠　私立大学教員　針生一郎　和光大学名誉教授　彦坂敏尚　弁護士　土方和雄　名古屋大学名誉教授　姫田忠義　民族文化映像研究所所長　平沢直義　教科書訴訟杉並地区連　平原春好　神戸大学名誉教授　廣田健　民主教育研究所所員　広田寿子　女性労働問題研究家　深山正光　身延山大学　藤木香代子　神奈川県　藤木久志　立教大学　藤沢法暎　金沢大学　藤原彰　歴史研究者　藤原信　宇都宮大学名誉教授　舟橋健一　教科書訴訟愛知県連事務局長　古田足日　児童文学者　星野朗　地理教育研究会常任委員　星野慎一　独文学者・詩人　星野紀治　教科書訴訟香川の会事務局長　堀井登志喜　新潟大学　堀内孝　教科書訴訟青森県連　堀尾輝久　中央大学　本多勝一　ジャーナリスト　本田創造　一橋大学名誉教授　前田朗　東京造形大学　槙枝元文　元日教組委員長　牧野勝文　大日本図書労組委員長　牧柾名　駿河台大学　増田れい子　ジャーナリスト　松井幹夫　元自由の森学園長　松井康浩　弁護士　松島榮一　歴史教育者協議会委員長　松永育男　教科書訴訟静岡県連事務局長　松村高夫　慶応大学　丸岡玲子　家庭科教育研究者連盟会長　丸木政臣　和光学園園長　美見昭光　教科書訴訟大阪府連　三浦綾子　作家　三上昭彦　明治大学　三津橋彬　弁護士　峰岸純夫　中央大学　宮川秀一　教科書訴訟兵庫県連　宮城喜久子　元小学校教員・元ひめゆり学徒　三宅和子　元教科書問題を考える市民の会　宮原武夫　千葉大学　宮本憲一　大阪市立大学名誉教授　宮脇達　新興出版社啓林館労組委員長　三好泰祐　弁護士　三輪定宣　千葉大学　向井章　教科書訴訟秋田県大館地区の会　村田靜子　歴史研究者　村田正夫　京都府高校教員　村山廣樹　教科書訴訟秋田県本荘由利地区連　室井修　和歌山大学　室井力　名古屋経済大学　目良誠二郎　海城中高校教員　茂木俊彦　東京都立大学　望月由孝　千葉県高校教育法研究会会長　持永伯子　中国人戦争被害者の要求を支える会　本島等　元長崎市長　本山政雄　名古屋大学名誉教授　森川金寿　弁護士　森川文人　弁護士　森田俊男　平和・国際教育研究会会長　森英樹　名古屋大学　森村誠一　作家　八木健三　北海道大学・東北大学名誉教授　矢口五郎　教科書訴訟三鷹武蔵野地区連　安井三吉　神戸大学　安井俊夫　愛知大学　柳田節子　歴史研究者　山川宗秀　沖縄県歴教協　山北孝之　教科書訴訟全国連常任委員　山口慶一　増進堂受験研究社労組委員長　山口啓二　歴史研究者　山口光昭　全日本教職員組合委員長　山住正己　東京都立大学　山田朗　明治大学　山田哲雄　信州大学名誉教授　山田洋次　映画監督　山根勝　教科書訴訟山口県連　山本茂　大学教員　山本博　弁護士　山領健二　神田外語大学　由井正臣　早稲田大学　弓削達　東京大学・フェリス女学院大学名誉教授　油野誠一　画家　吉田晶　岡山大学名誉教授　吉田典裕　出版労連教科書対策委員会議　吉田ルイ子　フォトジャーナリスト　吉見義明　中央大学商学部　米沢純夫　音楽教育の会委員長　米田佐代子　女性史研究者　渡辺治　一橋大学　渡辺賢二　法政二高教員　和田茂　埼玉県　

　一　奇妙な判決が３／１２に東京地裁で出たようだ（東京地裁2009.03.12判決）。
　産経新聞３／１４社説によると、東京都日野市の都立七生養護学校で「性器の付いた男女の人形やコンドームの装着を教えるための男性器の模型などの教材」を使っていたことを視察して知った（確認した？）東京都議会議員が都議会で批判し、視察に立ち会った都教委が上記のような教材を没収した。
　「これに対し当時の教員ら31人が性教育の内容を批判され、教材を没収したのは不当として都と都議のほか、この視察を報じた産経新聞を相手取り計3000万円の賠償を求めた。判決は産経新聞への訴えは棄却し、都教委による教材没収などについても却下した」。だがこの判決は、「都議が教員を威圧的に批判した」などとして「旧教育基本法が定めた『不当な支配』にあたる」との判断を示し、一部訴えを認めた」。つまり、関係都議は原告らに対し、何がしかの損害賠償金を支払え、というわけだ。
　上記の教材につき、読売新聞３／１６社説は「性器の付いた人形」としか書いていない。朝日新聞３／１４社説もほぼ同様で、「性器がついた人形などの教材」としか書いていない。
　この判決の評価は、上の三紙でいうと、判決を批判する読売・産経と支持する朝日に分かれる。
　朝日新聞社説は、教育は「不当な支配」に服してはならないと教育基本法（改正前）が定めたのは「『忠君愛国』でゆがめられた戦前の教育への反省からだ。その意味を改めてかみしめる司法判断が示された」と大上段から振りかぶって書き始め、（判決の紹介か社説子の見解か不明だが、同じなのだろう）都議が「高圧的な態度で…難じた」、「これは穏当な視察ではない」、「不当な支配」にあたる、と断定する。そして「きわめて妥当な判断」と東京地裁判決を持ち上げている。その中で、「都議らは『政治的な主義、信条』にもとづいて学校教育に介入、干渉しようとした」と明記していることも注目しておきたい。また、「外部の不当な介入から教育の現場を守るべき教育委員会が、逆に介入の共犯だと指摘されたに等しい」とも書いている。
　朝日新聞社説の、歴史に残る大弁舌の一つとして長く記録されてよいだろう。
　養護学校という特有性があるとしても、小学校・中学校で、上記のような教材を使う「性教育」行うことが適切であるかは当然に問題にされてよい。
　読売新聞社説は「当時は、『男らしさ』や『女らしさ』を否定するジェンダー・フリーの運動とも連携した過激な性教育が、全国の小中高校にも広がっていた」と書いている。あえて指摘しておく必要はないかもしれないが、上のような性教育は＜ジェンダー・フリー＞論・運動を背景にしている。読売社説は続ける－「小学校２年生の授業で絵を使って性交が教えられるなどした。／性器の付いた人形が、都内80の小学校で使われていたことも明らかになり、国会でも取り上げられた。文部科学省が全国調査し、自治体も是正に取り組んだ。／都議の養護学校視察は、こうした過激な性教育を見直す動きの一環として行われたものだ」。
　読売社説も産経社説も指摘又は示唆しているように、かかる（性）「教育」方法を批判することが「不当な支配」にあたるとされ、視察時の都議発言が名誉毀損とされて不法行為責任（損害賠償責任）を負わされるようでは、地方公共団体の議会議員がその職責の一つとして「教育行政」を監視することは不可能になる。
　読売はいう－「政治家が教育現場の問題点を取り上げて議論し、是正していくこと自体は、当然のことと言えるだろう」。産経はいう－「同校の当時の性教育には保護者の一部からも批判が寄せられていた。保護者の同意、発達段階に応じた教育内容など性教育で留意すべき内容から逸脱したものだ。／これを是正しようとした都議らの行動を「不当」とするなら議員の調査活動を阻害しかねない」。
　朝日は、「都議らは『政治的な主義、信条』にもとづいて学校教育に介入、干渉しようとした」と書いた。これを読んで、思わず、「笑っちゃう」という気分になった。特定の「政治的な主義、信条」にもとづいて「性教育」をしていたのは、原告ら教員たちそのものではないか。
　朝日新聞社説子という常識・良識とは異なる基準を持っている者にとっては、自己の見解、主義・主張と異なるそれらだけが「政治的な主義、主張」となり、そのような「主義」にもとづくものだけが「不当な支配」になるのだろう。原告ら又はその教育方法（教材選択等）と「外部」又は「上部」の組織（日教組・自治労・市民団体等）との関係は定かでないが、原告らは、「外部」又は「上部」の組織によってこそ「不当な」支配・介入を受けていたのではないか。そうだとすれば、朝日新聞社説の主張とは逆に、都教委は「不当な支配」から教育を守ったことになる。
　どのような主張のやりとりがなされたかはほとんど知らない。だが、一部にせよ（つまり原告らが請求した額より少ない）「損害賠償請求」を認容した東京地裁の裁判官たちはいったいどういう感覚・良識の持ち主なのだろう。裁判官たちもまた「戦後民主主義」教育・「男女対等」教育の子であり（しかもその中での優等生であり）、放っておけば自然に＜左傾化＞していることを、この判決も示していると思われる。この判決の裁判長の氏名は矢尾渉。
　二　怖ろしいと思うのは、原告団長は日暮かをるという元教諭であるらしい、こうした原告らの訴訟を弁護士団体が応援していたようであることだ。
　「2005年１月24日」に東京弁護士会は東京都教委・同教育長あてにつぎのような文章を冒頭におく文書を発している。
　「東京弁護士会　会長　岩井重一
　　警　告　書
　東京都教育委員会（以下「教育委員会」ともいう。）は、2003年9月11日東京都立七生養護学校（以下「七生養護学校」という。）の教員に対して行った厳重注意は、『不適切な性教育』を理由にするものであって、このことは子どもの学習権およびこれを保障するための教師の教育の自由を侵害した重大な違法があるので、これらを撤回せよ。
　教育委員会は、同委員会に保管されている七生養護学校から提出された性教育に関する教材一式を、従来保管されていた七生養護学校の保管場所へ返還し、同校における性教育の内容および方法について、2003年7月3日以前の状態への原状回復をせよ。
　教育委員会は、養護学校における性教育が、養護学校の教職員と保護者の意見に基づきなされるべき教育であることの本質に鑑み、不当な介入をしてはならない。」
　裁判官以上に弁護士たちは＜左傾化＞していることは、「人権派弁護士」なる呼称がかなり一般化していることでもわかる。
　法的な専門職集団の一つが、「子どもの学習権およびこれを保障するための教師の教育の自由」を侵害するとして、都教委の側のみを一方的に批判しているのだから、この国（日本）はすでにかなり危うくなっている。この文書の責任者、「東京弁護士会　会長　岩井重一」の名前も永く記憶されてよいだろう。
　なお、東京弁護士会の2004年度の副会長・橋本佳子はその一年を振り返って、「とても楽しく充実した１年でした。イラク自衛隊派遣反対の会長声明、……、都の国旗国家〔ママ－正しくは「国歌」だろう〕強制や七生擁護〔ママ－「養護」〕学校性教育処分問題その他いくつもの意見書や警告書などなど、委員や職員の皆様と取り組んだ思い出がいっぱいです」と書いている。
　さらに、東京都議・都教委と原告らの対立に関しては、後者の側に立った＜運動＞もあった、ということも指摘しておく必要があるだろう。
　詳細には知らないが、上の東京弁護士会の「警告書」は、「当会が受理した2004年1月7日付申立人山田洋次、小山内美江子、斉藤貴男、川田悦子、堀尾輝久、蔦森樹、朴慶南ほか総数8125名にかかる『子どもの人権救済申立』」をきっかけにして発せられている。
　誰かが又は何かの組織・団体が、8125名の氏名を「集めた」又はそれだけの人数を「組織」したのだ。
　「山田洋次、小山内美江子、斉藤貴男、川田悦子、堀尾輝久」は＜左翼＞の有名人だから明示されているのだろうか（蔦森樹、朴慶南の二人は私は知らない）。山田洋次は日本共産党員又は積極的支持者と見られるご存知の映画監督、元日本共産党員とも言われる川田悦子は薬害エイズ訴訟原告だった国会議員・川田龍平の母親、堀尾輝久は「著名な」左翼・教育学者（岩波新書あり）。
　こうしてみると、この訴訟は石原慎太郎東京都知事を先頭とする？東京都の教育行政とそれに抵抗する「左翼」の闘いの一つで、根っこは、君が代斉唱拒否・不起立問題、それらを理由とする教員に対する懲戒処分に関する訴訟等と共通するところがあることが判る。
　そうだとすると、当然に、そうした＜闘い＞・＜運動＞を知って、あるいは背景にして、上記の朝日新聞の社説も書かれていることになる。
　あらためて書いておく。朝日新聞は「ふつうの」新聞ではない。朝日新聞（社）とは、「新聞」の名を騙る＜政治（運動）団体＞だ。

　山田洋次は映画人九条の会の呼びかけ人ということで、吉永小百合様は九条擁護の岩波ブックレットに登場して「私たちには言葉というものが…」とか等の朝日新聞とよく似たことを仰って（おっしゃって）いることで、さらに二人が監督・主演の映画「母ぺぇ」についても単純素朴な＜反戦＞観の吐露らしきことを、それぞれ批判的にコメントしたことがある。
　この二人は紛れもない（一見「政治」とは関係がなさそうな）著名人なので（山田は直ちに「寅さん」に結びつくだろう）、この人たち（のしていること）を消極的に評価するのは勇気がいるし、山田洋次についてのまとまった批判文は見たことがない（吉永小百合様だってそうだろう。例外的に何となく「様」を付けたくらいだから。もっとも、少しは皮肉を込めている）。
　月刊・正論６月号（産経）の大月隆寛の山田洋次批判あるいは山田洋次への皮肉はすごいし、たかがブログの一文ではないので、勇気もある。タイトルの一部に何と「今やインテリ左翼の御用監督？」！。また、本文の中には吉永小百合（様）につき、「『戦後』『サヨク／リベラル』のトーテムにおさまっちゃってる、実存なき団塊還暦越えバアさまじゃないのよ」（p.272）だと！
　大月の文章はクセがあることや私が山田洋次について大月ほどの知識がない（寅さん映画以外のものを殆ど知らない）こともあって、内容に逐一共感はできないし理解不能な点もあるが、雰囲気だけは分かる。
　以下、大月から離れるが、寅さん映画のいずれかで義弟の「博」の部屋の本棚に岩波の雑誌「世界」の背表紙が見えたと言っていた知人がいたことはいつぞや書いた。
　映画人・映画関係者の中には、マスコミ人と同等かそれ以上に＜左翼＞的な者が多いというのは、その途を目指すこと自体が標準的・平均的ではなく＜変わっており＞、商売のためという側面を持ちつつも＜文化・芸術＞に関与しているというプライドから＜一般大衆とは違う＞との自意識が生じるからではないか、とかなり適当ではあるが、推測する。また、映画製作に携わるのは監督・助監督と主演者だけではなく多数の人々から成る組織・グループなので＜団結＞が必要であり、＜労働組合＞の力も（「左翼的」に）強くなる、という傾向が少なくともかつてはあったように推測される。
　芦川いづみは１９７０年代前半には日本共産党の選挙パンフに支持者として名前を出していた。山田洋次も同様だった（私は忘れていない）。吉永小百合はそのような＜色づけ＞をしていなかったが、１９６０年代の日活労組の影響を受けていただろう。むろん時代的に見て１９４５年３月東京生まれという世代は「左翼的」になりやすいかもしれない。同じことを再度書くのは気が引けるが、吉永小百合（様）は、広島・長崎に原爆が落とされた（落とした）責任は＜ポツダム宣言受諾を遅らせた日本政府にある＞とだけ述べ、アメリカを批判することを一切していない。自分が生まれる確か前日の東京大空襲についても情緒的に＜戦争反対＞・＜戦争はイヤだ＞の脈絡で語るだけで、一般住民もターゲットにしたアメリカに対する批判的視点はまるでない。＜日本（の国家又は当時の政府）が悪いことをしたのだからやむをえない＞という、純朴な？歴史観をお持ちのようだ。
　駄文と自覚しつつ続ければ、山田洋次監督の＜寅さん＞映画は興行的に成功して有名な、歴史に残るシリーズものになったのだが、よく考えると？、不思議な映画のようでもある。映画評論は趣味ではないが、書いてみよう。
　ヒットの原因は、①毎回の如く変わる美女と渥美清という組み合わせの面白さ、②毎回異なる日本各地の街・自然のロケが＜ディスカバー・ジャパン＞の社会的ムード・雰囲気にも乗ったこと（山口百恵の「いい日旅立ち」はたぶん１９７０年代半ばだった）、③渥美を含めた出演者の芝居の巧さ、等にある（あまり「大衆」映画を観ない「左翼」系の人々も安心して観れたことも？）。
　だが、けっこういいかげんな映画でもあった。偉大なるマンネリと言われもしたが、シリーズに一貫したストーリーがあったわけではない。４０数作めからは吉岡某と後藤久美子の「恋」物語がメーン風になったりして、もっと続けていたら、支離滅裂になっていたのではなかろうか（晩年の渥美はさすがに苦しく、浅丘ルリ子の演技が辛うじて作品を支えていた）。
　ミヤコ蝶々が母親として登場して、いつの間にか消えてしまったのも＜けっこういいかげんな＞ストーリー作りの顕著な例だった。
　と母親に言及して思うのだが、＜寅さん＞映画はじつは「家族」を持たない者を主人公とする映画だった。父母は亡くなっている扱いのようであり（ミヤコ蝶々のその後はフォローされていないだろう）、寅次郎は配偶者を持たない（子どももいない）。妹・甥や叔父さん・叔母さんという＜近親＞との交流は描かれ、＜人情＞が失われつつあることが却って魅力的にしたと＜人情映画＞の側面が肯定的に語られているかもしれない。だが、基本は、配偶者なし、子どもなし、両親も（基本的に）なしの、中年独身男の寂しくも＜自由な＞行動の物語だった。しかも一時的に出てきていた母親（ミヤコ蝶々）は同情的にではなく子を捨てた残忍な女性として描かれていた（と記憶する）。決して＜人情映画＞ではない、と思う。むしろ主人公の＜孤独＞（精神的・観念的な自立？）こそが隠されたテーマかも、と感じないでもない。
　香具師としてあれだけ複雑で長いセリフを流暢に語れる能力のある者が書く年賀状の字と文章の下手さの矛盾も指摘できるし、旅道中の屋台・香具師商売で果たしてまともに生活できるのかについてもリアルさはない、といった点もメモ的に指摘はできる。
　ともあれ、実在はしないだろう、独身中年男の＜風来坊的＞生活が何らかの共感又は関心を惹起して、上記の点が相俟って、多数の観客数を維持し続けた。
　山田洋次は、商売と自らの＜信条＞の折り合いをつけるのに苦労したのかもしれない。最も近い家族はいない、という主人公像は、何らかの意味をもっていたのだろうか。それとも、ヒットさえし続ければ自分の地位も安定しかつ高まり、結果としては＜左派＞に寄与できる、と考えていたのだろうか。
　米倉斉加年演じるＴ大助教授の描き方は＜庶民派＞＝＜反権力・反権威＞的だったと言えるだろうし、この映画に出てくる背広・ネクタイ姿の者は（一部のタコ社長を除き）、志村喬登場の作品が典型的だったが、「世間」摺れした、むしろ悪いイメージで描かれていた。寅次郎の生き方が＜まとも＞に見えるかのような、このような＜倒錯＞は、このシリーズ映画の特徴の一つだっただろう。
　いずれにせよ、＜昭和戦後＞の何らかの気分を反映したシリーズ映画だったに違いない。後世、どのように評価されるのか。たんに長く続いた（４８作まで）、という以上の文化的・映画芸術的意味はあるのかどうか。大月隆寛の文からだいぶ離れた。